不動産のMEO対策とは？やり方や順位が上がらない原因・費用を解説

Googleマップで近くの顧客に自社を見つけてもらうには、まず何から始めればよいのでしょうか。

答えは、無料で使える「Googleビジネスプロフィール」を整えるMEO対策です。

Googleマップでの表示順は、主に「関連性・距離・知名度」の3つで決まるとGoogleは説明しています。（※1）

この3つを、プロフィールの充実や口コミへの対応で一つずつ高めていくことが、不動産会社のMEO対策の基本です。

この記事では、不動産会社がMEO対策に取り組むメリット・デメリットとやり方7ステップをはじめ、順位が上がらない原因・費用・AI検索とのつながりまで解説します。

読み終えるころには、自社のプロフィールのどこを直せばよいか、自社で続けるか外注するかを決めやすくなるはずです。

（※1）出典：Googleビジネスプロフィールヘルプ｜Google のローカル検索結果のランキングを改善するヒント

不動産会社のMEO対策とは？SEOとの違い

まずは、MEOの意味と、SEOとの違い・使い分けを整理します。

MEOは「Map Engine Optimization（マップエンジン最適化）」の略で、Googleに載っている店舗の情報を充実させて集客を増やす取り組みです。

海外では似た意味で、「ローカルSEO」という言葉が使われています。

不動産会社にとっては、「Googleマップ対策」とほぼ同じ意味です。

手を入れる場所は、無料の「Googleビジネスプロフィール」です。

現在地の近くで店舗を探すと、GoogleマップとGoogle検索に「ローカル検索結果」として店舗の情報が表示されます。（※1）

表示の順番を決めるのは、主に関連性・距離・知名度の3つです。

それぞれ、検索した言葉と合っているか・検索する人から店舗が近いか・どれだけ広く知られているかを指します。

（※1）出典：Googleビジネスプロフィールヘルプ｜Google のローカル検索結果のランキングを改善するヒント

SEO（検索エンジン最適化）は、検索エンジンにサイトの内容を理解してもらい、自社のサイトを見つけてもらう取り組みです。

「品川 不動産会社」など、特定のキーワードで検索するユーザーにとって役立つサイトだと検索エンジンに評価されると、検索結果に上位表示されやすくなります。

MEOとSEOの違いは、次のとおりです。

役割が違うため、両方を進める形が向いています。

MEOと組み合わせたいSEOについて詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

https://iimon.co.jp/column/real-estate-seo

不動産会社がMEO対策をする4つのメリット

不動産会社は、顧客に店舗まで来てもらう来店型の業種です。

「〇〇駅 賃貸」のように駅名で部屋を探す人にとって、地図に出る近くの店舗は相談先の候補になるでしょう。

不動産会社がMEO対策に取り組むメリットは、次の4つです。

1. 規模だけでなく近さと口コミで勝負できる
2. ポータルサイト以外の集客の入り口が増える
3. 無料で始められ、広告費を抑えられる
4. 不動産はマップでの反応率が高いとされる

それぞれのメリットを、根拠とあわせて見ていきましょう。

MEO対策は、順位が会社の規模や広告費だけでは決まらず、近さと口コミで中小の不動産会社も上位を目指せることがメリットです。

Googleは、口コミの数が多く評価の高いビジネスほど、ローカル検索結果の順位が高くなると説明しています。（※1）

たとえば、Google検索のキーワードに「千代田区 不動産会社」と入力して検索すると、地図（ローカルパック）が検索結果の上位に表示されることがあります。

ローカルパックの「お店やサービス」で自社情報を表示できれば、SEOで大手の不動産会社サイトより上位に表示される可能性があるでしょう。

（※1）出典：Googleビジネスプロフィールヘルプ｜Google のローカル検索結果のランキングを改善するヒント

MEO対策をすると、ポータルサイトや広告とは別に、自社へ直接つながる集客の入り口が増えます。

プロフィールを見た人は、そのままホームページを開いたり、道順を調べたり、電話をかけたりできます。

広告費をかけずに、少ない予算でも始められる点が、MEO対策のメリットです。

リスティング広告を出稿すれば、検索結果の上位に表示されるものの、広告費がかかります。

一方、Googleビジネスプロフィールは、作成も掲載も無料です。（※2）

（※2）出典：Googleビジネスプロフィール｜Google に掲載する

不動産のジャンルは、他業種より地図に対する反応が高い傾向があるのも特徴です。

株式会社フルスピードのMEO調査（2021年11月・157アカウント）では、反応（Webサイト・ルート・通話）の発生率は不動産が4.3％で、業種別で最も高い結果でした。（※3）

2位はクリニックの2.65％で、通話の発生率も不動産が1.1％で最も高い数字です。

数年前の小規模な調査ですが、地図を見た人が電話などの行動を起こしやすい業種と考えられる点がメリットです。

（※3）出典：株式会社フルスピード｜【MEO調査】Googleビジネスプロフィールにおいて「通話」の発生率が最も高いのは不動産業の1.10％

不動産会社がMEO対策をする3つのデメリット・注意点

無料で始められる一方で、不動産のMEO対策には手間とリスクもあります。

1. 成果が出るまで運用を続ける必要がある
2. 近くの競合の強さに左右される
3. 悪い口コミが表示されることがある

始める前に押さえておきたい点を、詳しく解説します。

MEOは一度設定して終わりではなく、継続的な管理と更新が必要です。

不動産業界で考えた場合、物件情報や営業時間が頻繁に変更されるため、最新の情報を反映させる手間がかかるでしょう。

また効果的に運用するためには、ユーザーの口コミに対する返信も必要になり、時間と労力がかかります。

上記の作業を怠ると、検索順位の低下や信頼性の喪失につながる可能性も。

とくに小規模な不動産会社にとって、MEOの運用は大きな負担になる場合があります。

自社の認知度を高められるMEOですが、周辺地域の競合他社に影響される場合があります。

とくに不動産業界では、同じエリア内に多くの競合他社が存在するケースが見られ、上位表示がむずかしい場合も。

競合他社が積極的にMEO対策を行っている場合、自社の順位が上がりにくくなります。

さらに全国展開している大手不動産会社などが、MEOを積極的に運用している地域では、上位に入りにくいこともあります。

周辺地域の状況によっては、別の戦略を考え、並行して集客活動を行う必要があるでしょう。

MEO対策は、厳しい評価が書かれる可能性を、店側で防ぎきれないことがデメリットです。

口コミは店側で選べず、否定的な口コミの投稿を妨げることは、Googleのポリシーで禁止されています。（※4）

ただし、口コミに返信すれば、顧客の意見を尊重している姿勢を伝えられます。

（※4）出典：マップユーザーの投稿コンテンツに関するポリシー ヘルプ｜禁止または制限されているコンテンツ

不動産会社のMEO対策のやり方7ステップ

不動産会社のMEO対策は、登録から日々の運用まで、次の7ステップで進めます。

1. Googleビジネスプロフィールに登録する
2. 基本情報とカテゴリを正しく設定する
3. 説明文に「地域名＋不動産」を入れる
4. 店舗や担当者の写真・動画を載せる
5. 口コミを集め、1件ずつ返信する
6. 投稿機能で新着物件やお知らせを発信する
7. 会社名・住所・電話番号の表記をそろえる

各STEPの冒頭には、関連性・距離・知名度のうち、どれを高めやすい作業かを添えています。

●高めやすい要素：3つすべて（関連性・距離・知名度）

オーナー確認が済んだビジネスだけが、GoogleマップとGoogle検索に情報を表示できます。

もし、オーナー確認前のプロフィールがすでにある場合は、それを使って申請できます。

新しくGoogleビジネスプロフィールを登録するときの流れは、次のとおりです。

1. Googleビジネスプロフィールの追加ページにアクセスする
2. 「Google にビジネス情報を追加」をクリックする
3. 画面の指示に沿って、ビジネスの詳細を入力する
4. 確認オプション（確認の方法）を選び、画面の手順に沿って設定する

確認方法（電話・メール・動画・郵送など）はGoogleが自動で決めるため、自分では変更できません。（※5）

（※5）出典：Googleビジネスプロフィールヘルプ｜Google でビジネスのオーナー確認を行う

●高めやすい要素：関連性

ビジネス名は、店舗やホームページなどで一貫して使っている実際の会社名で登録します。（※6）

カテゴリは、事業に最も近いものをメインカテゴリに選び、ほかのサービスは追加カテゴリで伝えましょう。

営業時間は、特別営業時間も含めて入力します。

（※6）出典：Googleビジネスプロフィールヘルプ｜Google に掲載するビジネス情報のガイドライン

●高めやすい要素：関連性

説明文やサービスの欄には、来てほしい顧客が検索しそうな言葉を入れましょう。

• 賃貸仲介：「〇〇駅 賃貸」「〇〇駅 一人暮らし」
• 売買仲介：「〇〇市 不動産売却」「〇〇市 中古マンション」
• 賃貸管理：「〇〇市 賃貸管理」

ただし、ビジネス名に地域名やサービス名を付け足すと、プロフィールが停止される場合があります。（※6）

（※6）出典：Googleビジネスプロフィールヘルプ｜Google に掲載するビジネス情報のガイドライン

●高めやすい要素：関連性

外観や担当者の写真は、初めて来店する人の不安を和らげる助けになり、目印にもなります。

写真と動画は、オーナー確認の完了後にGoogleに表示されます。

●高めやすい要素：知名度

口コミは、Googleのリンクを送ったりQRコードを読み取ってもらったりして依頼できます。

成約や内見のあと、すべての顧客へ同じように声をかける形にすると、無理なく続けられるでしょう。

返信は、オーナー確認が済めばおこなえます。

なお、特典と引き換えに口コミを頼むことは、Googleのポリシーで禁止されています。（※4）

（※4）出典：マップユーザーの投稿コンテンツに関するポリシー ヘルプ｜禁止または制限されているコンテンツ

●高めやすい要素：関連性

投稿機能を使うと、お知らせ・特典・最新情報・イベントを、Google検索とGoogleマップで直接届けられます。

不動産会社であれば、新着物件の紹介や相談会のお知らせ、定休日の案内などに使えます。

ただし、物件を投稿するときは、不動産広告のルールにも気を配りましょう。

不動産公正取引協議会連合会は、インターネット上の広告も表示規約の「表示」にあたるとし、契約済みの物件を消さずに載せ続ける広告を「おとり広告」の例に挙げています。（※7）

投稿で物件を紹介したときも、契約済みになったら早めに削除しておきましょう。

（※7）出典：不動産公正取引協議会連合会｜「おとり広告」の規制概要及びインターネット広告の留意事項（おとり広告ガイドライン）

●高めやすい要素：関連性・知名度

ホームページ・SNS・ポータルサイトの会社名・住所・電話番号（NAP）の表記を、プロフィールとそろえましょう。

知名度はリンクしているWebサイトの数などにももとづくため、ホームページやSNSからプロフィールへリンクを設定しておくと役立つでしょう。

なお、SNSを使った集客について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

https://iimon.co.jp/column/real-estate-sns

不動産会社のMEO順位が上がらない5つの原因と対処法

不動産会社のMEO順位が上がらないときは、登録の状態・3つの要素・ガイドラインの順に見直すと、原因を絞り込めます。

• 原因1：オーナー確認や編集の反映が済んでいない
• 原因2：情報が少なく関連性が低い
• 原因3：口コミや外部での紹介が少ない
• 原因4：検索する人の場所から店舗が遠い
• 原因5：ガイドライン違反で停止されている
• 対処法：チェックリストで当てはまる原因を探す

原因1から順に、自社に当てはまるものがないかを点検してみましょう。

オーナー確認の前や編集が反映される前は、情報が表示されなかったり古いままになっていたりする可能性があります。

まずは管理画面で、オーナー確認と編集の反映が終わっているかを確かめましょう。

ビジネス情報は、充実していて正確なほど、ローカル検索結果に表示される可能性が高くなります。

カテゴリのずれや説明文の空欄、ホームページとの表記の違いは、前述のSTEP2・3・7をもとに整えておくとよいでしょう。

口コミやリンクが少ないと、知名度の面で近くの競合に後れを取ることがあります。

前述のSTEP5・7の方法で、少しずつ増やしていきましょう。

表示順は、検索する人から店舗までの距離にも左右されます。

距離は店側で変えにくいため、離れた駅名より、店舗周辺の駅名や地域名に絞って関連性と知名度を高めるのが現実的な進め方の一つです。

Googleのルールでは、たとえば次のような行為が禁止されています。（※4）（※6）

• 実際の名前にない地域名やキャッチコピーを、ビジネス名に足す
• 実際にサービスを提供していない住所で登録する
• 割引や金銭などと引き換えに口コミを頼む
• 良い口コミだけを選んで頼む
• 従業員が自社の口コミを投稿する

ビジネス名や住所の違反ではプロフィールが停止される場合があり、ルールに反する口コミは削除の対象です。

（※4）出典：マップユーザーの投稿コンテンツに関するポリシー ヘルプ｜禁止または制限されているコンテンツ

（※6）出典：Googleビジネスプロフィールヘルプ｜Google に掲載するビジネス情報のガイドライン

前述の原因1〜5は、次の8つの項目で確かめられます。

まずはこのチェックリストで自社のプロフィールを見直し、「いいえ」の項目は右の列の見出しに戻ってみましょう。

不動産のMEO対策にかかる費用と、自社運用・外注の判断

MEO対策の費用は、自社で運用するか代行業者に頼むかで変わります。

代行の料金の目安を押さえたうえで、自社で続けるか外注するかの決め方を見ていきましょう。

MEO対策サービスを扱う複数の企業や比較サイトの公開情報をまとめると、代行の料金の目安は次のとおりです。（※2026年10月時点・複数サービスの公開情報をもとに（株）ｉｉｍｏｎ調べ）

月額固定型では、3〜5万円の価格帯が多いという情報もあります。

成果報酬型の日額や初期費用は、企業ごとに幅のある金額です。

見積もりを取るときは、初期費用・月額・作業内容の内訳まで並べると、業者ごとの違いがはっきりします。

ビジネスプロフィールの作成と掲載は無料のため、自社で運用する場合にかかるのは、おもに担当者の作業時間です。

どちらが向いているかは、担当者の時間と運用の体制で比べてみましょう。

登録と基本設定は自社で進め、手が回らない部分だけを外注するのも一つの方法です。

なお、外注するときは、「上位表示を保証」とうたう業者に注意が必要です。

Googleは、ランキングを上げるための依頼や金銭の受け取りには一切応じていないと説明しています。（※1）

作業内容と毎月の報告の中身や、解約後もプロフィールの管理権限が自社に残るかも、契約前に確かめておきたい点です。

（※1）出典：Googleビジネスプロフィールヘルプ｜Google のローカル検索結果のランキングを改善するヒント

不動産のMEO対策に関するよくある質問

不動産会社のMEO対策について、気になりやすい3つの疑問に短く答えます。

来店や電話につなげたいならMEO、物件や会社を詳しく知ってもらいたいならSEOが役立つため、両方に取り組む形が向いています。

Googleも、生成AIを使った検索機能でSEOの基本的な取り組みは引き続き有効だとしています。（※8）

（※8）出典：Google検索セントラル｜Google 検索における生成 AI 機能に向けた最適化のための Google ガイド

登録から口コミの返信まで、自社の担当者だけで進められます。

続けるには、口コミへの返信や投稿にあてる担当者の時間を確保しておくことが大切です。

従業員や依頼した第三者に、宣伝だとわからない形で口コミを書かせると、景品表示法のステマ規制（宣伝であることを隠した宣伝を禁じるルール）の対象になりえます。（※9）

割引などと引き換えに「星5」を付けることを条件に口コミを頼むと「事業者の表示」にあたり、そのことを明らかにしなければ違反になるというのが、消費者庁の考え方です。（※10）

Googleのルールで禁じられている行為の一覧は、前述の「原因5」で確認できます。

（※9）出典：消費者庁｜令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。

（※10）出典：消費者庁｜ステルスマーケティングに関するQ&A

不動産会社のMEO対策はAI検索対策にもつながる

MEOで整えたビジネスプロフィールや口コミは、AIを使った検索とも関わります。

取り上げるのは、AIの回答との関係と、AI検索に備える方法の2点です。

Googleの生成AI向けのガイドは、ビジネスプロフィールなどを使うと、AIの回答とほかの検索結果の両方で表示されやすくなるとしています。（※8）

「AIによる概要」や「AIモード」に向けた特別な対策は要らず、ビジネスプロフィールの情報を最新にしておくことが基本、というのがGoogleの説明です。（※11）

日本のGoogleマップでも、AIのGeminiが口コミなどを分析したヒントや、口コミの要約が表示されます。

2026年8月からは、口コミと場所の情報をもとに質問に答える「マップに相談」も、日本で順次始まっています。（※12）

AI検索への対策について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

https://iimon.co.jp/column/real-estate-llmo-aio

（※8）出典：Google検索セントラル｜Google 検索における生成 AI 機能に向けた最適化のための Google ガイド

（※11）出典：Google検索セントラル｜AI 機能とウェブサイト

（※12）出典：Google Japan Blog｜Google マップの新機能「マップに相談」を日本で提供開始

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まとめ

不動産会社のMEO対策は、Googleビジネスプロフィールを整えて、Googleマップで近くの顧客に自社を見つけてもらう取り組みです。

表示順は関連性・距離・知名度の3つで決まるため、登録とオーナー確認から始め、7つのステップを続けることが基本になります。

順位が上がらないときはチェックリストで原因を探し、特典付きの口コミ依頼や実態と違う登録は避けましょう。

自社で運用すれば費用をかけずに始められ、プロフィールを最新に保つことはAI検索への備えにもつながります。

AI検索での露出も広げたい場合は、（株）ｉｉｍｏｎの「AIO対策・メディア掲載」で、自社エリアの掲載枠の空きを確かめてみるのも一つの方法です。

地域の顧客に見つけてもらえるよう、まずは自社のプロフィールを見直すところから始めてみましょう。